汚染問題は
  社会問題
を残して
悔いを残さない工法

エコ地盤
HySPEED工法

お施主様の「健康」・「財産」、そして「地球環境」を守る新住宅地盤改良

巧みの技でつくるエコ地盤
池田建設有限会社   住宅地盤改良の問題点とは?













































不同沈下が
起きると・・・





















































































































液状化現象の事例
2000年鳥取県地震
地震の揺れで地中のバランスが
崩れ、地下水が地表面に
押上げられている。



地盤について知りたい方に
おすすめ検索キーワード

「地盤改良」
締め固め工法について知りたい方

「サンドコンパクション工法」
「砕石杭」
「液状化現象」

マイホーム計画において
地盤対策はちょっとわかりにくい
部分ですが、あとでしまったと思ってもやり直しがきかない大事な
部分。

大事な部分だからこそ
しっかり情報を収集するのが
重要なのでは?











マイホームを建てる際にまずはじめにおこなうのは敷地の地盤調査です。
その結果、問題がなければ良いのですが、
軟弱地盤と診断された場合には基礎の拡幅や地盤改良工事などの対策が必要になってきます。

改良工事については現在、様々な問題が指摘されています。



代表的な地盤改良工法




欠陥住宅を生み出す不同沈下による地盤事故。

本来は大事なマイホームを守るために行なう地盤改良工事ですが、
地盤改良などで補強しても、不同沈下による地盤事故が発生してしまうケースも数多くあります。
地盤事故の発生率は、火災事故が1000件に4〜5件に対し、
地盤事故は1000件に10件以上も
発生しています。

(財団法人住宅保証機構の統計によると、1事故あたり平均約566万円の補修費用が発生します。
住宅品質確保促進法が施行されてから、地盤事故に対する補償制度が確立され、
その実態が明らかになっています。
したがって、今後地盤事故の発生確率は、既存の工法の問題からますます増えることが
予想されています。






苦情件数の第1位は雨漏り、2位は外壁・内壁の亀裂、3位は建物の傾斜、
4位はドアや窓が閉まりにくい、5位は結露・カビ、となっています。
そのうちの2位から4位までは
不同沈下(地盤事故)によるものと思われています。
その件数は787件のうち435件。なんと全体の約55%にものぼります。



セメント系改良での問題点

セメント系固化剤を用いた地盤改良では人の健康や自然環境に悪影響を及ぼす
危険な発ガン物質「六価クロム」の発生率が高くなります。
2003年2月15日に施行された「土壌汚染防止法」では有害物質として厳しい規制が
なされています。
土壌中から基準値を超える「六価クロム」が発生した場合、
土地の所有者は、汚染物質の浄化義務を負わなければなりません。
そして、そこに住む人々の健康を害するおそれもあります。

六価クロムとは
セメントを土と混ぜることで発生する。昨今、世間を大きく騒がせた「アスベスト」と並ぶ、
二大発ガン物質の1つで、LARC(国際がん研究機関)からもリストアップされています。

国内でも土壌汚染対策法で特定有害物質にリストアップされており、
厳しく規制されています

公共工事での六価クロム対策
平成12年3月24日建設省(当時、現 国土交通省)は公共工事に関して
セメント系固化材を使用した地盤改良の規制を開始
六価クロム溶出試験の実施を義務付けている。
結果、溶出量が確認された場合、
固化材の変更もしくは工法の変更を行わなければならないとしている
セメント系固化剤を用いた地盤改良の問題点
宅地の地盤改良での六価クロム対策は?

一部の住宅メーカーではセメントを使用する際に
材料指定(六価クロム対策固化材の使用)を開始しているが、

六価クロム溶出試験などはなされていないのが現状です。

六価クロムの発生メカニズムについても未解明の部分が多く
材料メーカーも減らすことが出来ても発生をゼロにするものではないとしています。
このようなリスクもマイホームを購入するエンドユーザーさまに伝わっていないケースが多いです。

※マイホーム建築前の方の約76%が
 
 地盤改良工事による六価クロムの発生リスクについて
 「知らなかった。」 という回答

(住宅地盤情報サイト:地盤ドットJPの調査より)



要注意!


「土壌汚染」・「埋設物」の有無に注意。

   

土地評価の算定に影響!
土地売買後の地中埋設物をめぐって裁判になったという事例も

2003年1月より土地の評価基準の見直しで
土地の鑑定時に「土壌汚染」や「埋設物」が発見された場合、
土壌汚染の浄化費用や埋設物の撤去費用を差し引いて算定されるようになりました。

今では、大型物件を中心に適用が開始されています。

滋賀銀行では同年2月15日の土壌汚染対策法施行に伴い
「土壌汚染区域に指定された土地の担保としての評価額をゼロとする」
という方針を打ち出し話題になりました。

この後も、いくつかの銀行で同様な指針をとるに至っています。
また土壌汚染のみならず、
土地売買後の地中埋設物を巡って裁判になったという事例もあります

住宅の地盤改良では?

役目を終えたセメント柱状杭や鋼管は地中のそのまま残した場合
産業廃棄物になってしまいます。
将来、土地の売却の際に買主から、撤去費用を求められるケースも
想定されます。
一般的に埋設工事に比べ撤去工事は高額になるため、
その額は改良工事の倍以上、5倍になるケースも!
また、セメントなどの土壌汚染が発見された場合には、浄化費用も加算されます。

    



住む人の生命を守る

災害に対する備えも大事?

地盤改良は主に建物の不同沈下(不均衡に沈下が起きる事で建物が傾く)を起こさない
ために行なうものですが、地盤改良工事には地震の揺れなどを建物に伝えにくい工法があるのは
皆さんはご存知でしょうか?

近年、大きな被害をもたらした阪神大震災

は地震とそれに伴う液状化現象で多くの建物に
被害をもたらしました。
その中で、大型物件の地盤改良で主に使われている締め固め工法が液状化被害を食い止めた
という事例がありました。
締め固め工法で地盤改良を行なっている物件では現在、「液状化対応マンション」として紹介されて
いるケースもあります。

戸建住宅では使えないの?

当ホームページで紹介しているエコ地盤・HySPEED工法は低層住宅向けの締め固め工法です。
適応できる地盤状況でしたら、災害に対する備えという点でもご検討頂ければと思います。



                                    住宅地盤対策の問題点について